桂敬一/日本ジャーナリスト会議会員/メディアウォッチ20/朝鮮総連本部ビル売却事件の本当の問題はなにか―マスコミ報道のあり方も深刻に問われている―/07/06/17
朝鮮総連本部ビル売却事件の本当の問題はなにか
―マスコミ報道のあり方も深刻に問われている―
日本ジャーナリスト会議会員 桂 敬 一
6月12日、毎日新聞の朝刊1面トップは、「朝鮮総連本部を売却 土地、建物
民間会社に 元公安庁長官が社長 5月末」の見出しで、千代田区にある朝鮮総連中央本部の10階建てビルが5月31日、東京の「ハーベスト投資顧問株式会社」に売却されたが、この会社は05年9月に設立され、ことし4月19日に緒方重威（しげたけ）元公安調査庁長官が代表取締役に就任した会社で、所在地も現在は緒方氏宅に移されている、と報じ、あわせて社会面トップにも関連の記事を載せた。
朝日も第3社会面に小さい記事で報じたが、ウェッブサイトでは、毎日が「MSN毎日インタラクティブ」午前3時、朝日が「asahi.com」午前11時15分の発表なので、確認の要はあるが、記事の充実ぶりといい、速報段階においては毎日のスクープといえそうだ。
共同通信も同日午前、第1報を配信したのにつづけて、総連、公安調査庁、官邸と取材を進め、安倍首相が元公安調査庁長官に対して不快の念を示した、とするコメントなども続報、これらは、毎日を追う各紙の12日付け夕刊紙面のニュースとなった。テレビも同日午前のワイド・ショーや、午後以降のニュースで、この話題を追った。
問題のビルは、民間金融機関の不良債権を肩代わりし、代わって回収を行う国の整理回収機構が、総連に返済を求めている628億円の完済がなければ、差し押さえようとしている物件だ。
東京地裁が6月18日にも判断を下し、これが競売に付される公算が大きいため、なんで総連を監視対象としてきた公安調査庁の元長官が、いまそこに割り込んでくるのかと、このニュースに俄然、全メディアが注目、さらには政界・捜査当局も関心を寄せ、大騒ぎとなった。
だが、政官界の議論もメディアの報じ方も、拉致の北朝鮮の手先、総連の世話を焼くなどとんでもない話だ、とするようなものばかりで、大事な問題点が完全に見過ごされている。北朝鮮の問題となるとなんでこうなるのかと、憂鬱になる
。
◆取引に関わった緒方元長官・土屋弁護士の
真意はどこにあるか
今回の不動産取引の真意のありかは、整理回収機構との裁判で総連側代理人となった土屋公献弁護士（元日本弁護士連合会会長）が、許宗萬（ホ・ジョンマン）総連責任副議長の悩みを聴かされ、司法修習生時代からの旧友、緒方元長官と相談した結果、当面はこうするのが一番いい解決方法だろうということで意見が一致、採ることとなった総連の領事機能の保全策だったのではないか、と推測される。
緒方元長官がテレビで「総連のいるところがなくなり、大使館・領事館の役目が果たせなくなったら、在日朝鮮人の権利が守れなくなり、よりどころを失った人たちは棄民になって、大変なことになる。そうならない方策を講じるのは日本のためにもなる」とする趣旨のことを淡々と語る姿をみて、久々に大人が冷静に意味のあることを語っている、と感じさせたものだ。これらのことは一応新聞も断片を伝えているが、もっと一般の人にわかるように伝えるべきではないか。
租税公課の滞納、国・公的機関に対する債務不履行のため、所有不動産が差し押さえられ、競売にかけられる場合、同じ物件を担保として取っていた民間の債権が別にあれば、まずその償還が優先されるし、当該物件が民間で取引され、所有権が移転すれば、新しい所有者の利益を損ねない措置がまず取られ、そののち債務履行の方策が講じられる。
この原則のもとでは、総連所有の本部ビルは、裁判の競売決定の判決が出る前に、他の民間人（法人）に売却され、所有権が移転、新しい所有者名義の物件となれば、裁判所は新しい所有者にその売却を命じることはできない。
総連が得た売却益は整理回収機構への返済に充当しなければならないが、その売却益が土地・建物の時価相当、あるいは競売の予想落札価格程度であれば、なにも問題は生じない。残債務が生じれば、それは元からの債権者と債務者が新たに話し合って返済方法を決めればよい。
その結果、その土地建物はこれまでの返済問題から切り離され、新しい所有者がこれを元の所有者＝総連に賃貸し、そのまま使わせることも、なんら差し支えないことになる・・・。
3人はこうした計画を立て、緒方元長官が代表者を務める会社、「ハーベスト」に買取り資金を出資してくれるもうひとりの理解者の協力を仰ぎ、書類上の売買契約と所有権の移転登記を済ませ、あとは6月18日前に購入代金の受け渡しを行うだけ、という段階まで漕ぎつけていた――だがその矢先、あと一歩のところで秘密が洩れ、だれがなんのためにやったのか、いまのところわからないが、マスコミネタとされ、東京地検特捜部が動き出し、とんでもない不祥事であるかのような空気が醸し出されて計画が頓挫しかけている、というのが6月17日現在の状況だろう。
◆大問題は、何十万人もの「国内難民」を
出してもいいのかだ
日本人拉致事件を引き起こし、テポドン発射で日本を脅かし、核開発で世界を騒がせている金正日政権はけしからんし、それにいいなりになってきた観がある朝鮮総連も大いに問題ありだ。
しかし、だからといって、在日朝鮮人ひとりひとりが日本国内でみんな、緒方元長官がいうように「棄民」にされてしまっていいものでもなかろう。総連が本部建物を失い、居場所をなくしたら、本当のところどうなるか。
日本と北朝鮮とは国交関係がない。したがって、日本には大使館がない。大使館業務は通常、相手国政府に対する外交事案に関する折衝や相手国市民に対する交流・宣伝などを仕事とする。そしてもう一つが領事業務だ。
これは出先の外国にあって自国の通商の便宜を図り、その地を訪れたり滞在する自国民の保護が主任務だ。外交関係がない日本にあって、総連は大使館業務はそれほど代行できず、せいぜい本国外交部の使い役やスポークスマン的役割しか果たせないが、いくら外交関係がないといっても、朝鮮籍の同胞がたくさん日本にいて、それぞれ各地で市民生活を送っており、商売もしているのだから、領事業務というべき仕事は山のごとくある。
総連がそうした機能を果たせなくなったら、暮らしの中でよりどころを失う在日朝鮮人がたくさん出ても、ひとつもおかしくない。
滞在国と外交関係がある国の国民でなくても、滞在国にあって国際公民として享受が保障されるべき権利がある。まず必要なのは、自分の帰属する国の国籍を滞在国において認めてもらうことだ。外交関係をもつ国の外国人市民は、国籍・身元の証明は現地の自国大使館・領事館ですぐやってもらえる。だが、在日の朝鮮籍市民はそれを総連に頼るほかない。
その保障が得られるか否かは、日本の政府・自治体との関係で居住確認の獲得、実生活における安全の確保、保護の請求ができるか否かにつながる。日本で生業を営む朝鮮籍市民は住民税・所得税を払っており、納税者として、教育、医療、福祉などの公的サービスの享受、就業・労働・事業活動における公平性を、日本政府に求める必要がある。また、事実上の旅券・ビザの発給を総連に仰ぎ、日本の国内外における移動・旅行の自由、とくに自国との往来の自由の保障を求める必要もある。
その他、情報やコミュニケーションの自由など、いろいろな権利や自由を、総連と相談し、後ろ盾になってもらい、獲得していかなければならない。誤って不法行為を犯したときの救済も、総連に頼まなければならない。総連とて、本国政府にゴマさえすっていれば、その日が暮らせるものでもない。これらの切実な要求に応えうる機関でなければ、同胞から見捨てられてしまう。
2005年、在日韓国・朝鮮籍外国人は約60万人、その中で日本への特別永住許可をもつ人たちが約46万人。朝鮮籍の人たちが少なくなりつつあるようだが、それでもたくさんの人たちが総連を頼りにしているのが現実だ。
ある日、総連が組織的に活動できる場を失ったら、これらの人たちは、自分の側に立って日本の行政機関に向かい合ってくれる安定した準公務的な機関を失い、ばらばらの存在と化され、「棄民」というより、難民化を余儀なくされること必定だ。人権上、由々しき事態が生じる。
◆日本社会の治安維持、安定化のコスト節減の
ためにも役立つ
問題は、在日朝鮮籍市民の権利侵害ということだけでは終わらない。在日朝鮮籍市民という巨大な民族集団は、総連という中心性をもった管理組織のもとで自己統治能力を獲得、日本の社会に無用な社会不安を引き起こすことを防いできた。外国にあってはそれが自分たちの利益にもなっていたからだ。
だが、総連の領事機能が解体、あるいは不全状態に陥り、在日朝鮮籍市民が心ならずも流民化、難民化に追い立てられることになると、自分の利益はひとりひとりが自力で守らねばならないことにもなり、彼らは行政との関係、経済活動、さまざまな社会行動の面で無意味な摩擦に巻き込まれ、偏見と差別、憎悪と反抗などによる異なった民族間の紛争も発生、日本の社会は治安維持のための余計なコスト負担を被り、それでも治まりきらない不安要因を、慢性的に抱え込むことになるおそれがある。
私は、緒方元長官と土屋弁護士の記者会見における発言をテレビで聞いたり、新聞で読みながら、両氏はそうした点まで考え、今度の計画を立案したはずだと理解した。
また、このような方策は、今回初めて考案されたものというわけでもない。
東京・港区白金台に「台北駐日経済文化代表処」という台湾（中華民国）の外交窓口機関がある。
1972年に日中国交正常化が実現、日本との国交関係を絶たれた台湾は、民間機構としてこの代表処を置き、日本も政府の了解のもとで民間団体として「財団法人交流協会」を設立、その在外事務所が台湾に置かれ、カウンターパートとしての機能を担っている。
お互いにそれぞれの権益保護を目指し、ビザ発給などを行い、貿易推進、学術・文化・スポーツ交流などの業務に携わっている。代表処は横浜、大阪、福岡に弁事処・分処も設置している。これによって国交のない台湾の市民も、安心して日本に滞在でき、日本での生活や仕事も、母国との自由な往来も、継続的に可能となっているのだ。
また、国交正常化以前の日中間では、周恩来首相と松村謙三自民党代議士との合意の下で、中国側では「日本組」の廖承志責任者（のちの中日友好協会会長）が、日本側では高崎達之助元通商産業大臣が、それぞれ代表となって協議、1962年に両氏の名前を冠した連絡事務所が両国双方に設置されることになった。これが事実上の領事事務所の役割を果たし、両国民間人の相互的な往来、通商の推進が促され、その積み重ねは、アメリカ頼み一辺倒に終わらない、日中が独自に発案した国交正常化への道を拓くこととなった。
緒方・土屋両氏とその協力者たちの計画は、これらの先例―自国と相手国の国民・市民の実際的な福利増進をたいせつにした先人たちの考え方に倣うものであり、理性を備えた大人の選ぶべき、現実的で冷静な方策ということができるように思える。
◆際限なく強まる「北」と総連と在日に向けられる敵意
テレビの記者会見で「総連が拉致など犯罪に関わったことが明らかになっている。破壊活動防止法の調査対象にもなっている。今は民間人だといっても、かつて公安調査庁の責任者だった立場を考えてもらわなければ困る」と述べる安倍首相の表情には、緒方元長官に対する不快感が、ありありと浮かんでいた。
東京地検特捜部は13日には緒方氏宅を、14日には土屋氏宅を、相次いで捜索、証拠書類を押収した。容疑名が所有権移転登記等をめぐる公正証書原本不実記載だけにしては、テレビに映る検察の捜索のいでたちはやけにものものしい。仮装売買の容疑もある、とする報道も出てきた。緒方元長官は、「取引の秘密が保たれていたら、資金提供は順調に進み、すべての手続きが終わるところだったが、直前で取引の実態が報道され、騒ぎが大きくなったため、資金調達が滞ってしまった」「取引の途中で架空の犯罪をつくり上げ、確証もないのに捜索するというのは、取引をつぶすためのアピールとしか思えない。
政治的な意図を感じる」とテレビで語っていた。たしかにこのまま6月18日に至り、地裁が物件の差し押さえと競売を命令することになれば、関係3氏のこれまでの行為は、結果的に仮装売買という犯罪にされてしまうおそれがある。だが、それは当初から犯意をもって構想された犯罪だったのだろうか。
とにかく3氏らに対する風当たりは強まる一方だ。6月14日の読売・社説は「元公安庁長官 朝鮮総連との取引は論外だ」と真っ向から否定的だ。
スクープの毎日も「朝鮮総連本部 『大義の売買』では説明不足だ」（14日社説）と、緒方元長官が買取り役を引き受けた「大義のため」とする理由に疑惑を投げかけた。また、東京都はこの取引が書類上は所有権移転登記が済んでいる点に着目、緒方元長官が代表の会社に、不動産取得税・約8000万円の課税請求を行うことにし、12日の毎日等の報道のあと、登記簿を確認、課税の事前通知書を送付した（朝日・15日夕刊）。
なんとも手回しのいいことだ。さらに都は、緒方元長官や土屋弁護士が、18日の地裁判断が出る前に代金決済ができない場合は契約を撤回、取引を白紙に戻す可能性もある、とする考え方をもっていることに対して、それでもいったんは所有権は移転したのだから緒方氏の会社への課税は取り消さないし、取引の白紙撤回で所有権が総連に戻れば、それは物件の再取得だから、総連に対して新たな不動産取得税をかける、とする方針まで決めたというのだ（読売・15日夕刊）。えげつないまでのがめつさではないか。
朝鮮総連そのものに対する風当たりの強さを示す出来事がこの時期、ほかにもいろいろ生じている。仙台では市長が、「北朝鮮情勢が背景にある」とする理由で、在日朝鮮人歌劇団の公演における市民会館の使用を取り消した。総連大阪府本部の入る大阪朝鮮会館を所有する企業の自己破産が判明した。
この会館も整理回収機構の差し押さえ物件で、近く競売にかけられる予定であり、第三者が落札、取得したら、総連府本部は立ち退きを迫られる可能性がある。仙台市にある総連宮城県本部が入る宮城県朝鮮会館は固定資産税の滞納を理由に、市に差し押さえられた。
総連東京都本部が入居の東京朝鮮会館は最近、整理回収機構の競売で新しい所有者の手に渡り、都本部はこの家主から、7月中の退去を求められている。地域に住み、働いている在日朝鮮籍市民の切実な生活相談の場が確実に奪われていく。
3氏の懸念は現実のものとなりつつあるというべきだろう。そしてその背景には、「北」の本国政権に向けられるのと同じような敵意の眼差しが、総連とその傘下にある朝鮮籍市民までも串刺しして貫くようになっており、それを当然視する風潮が日本の社会の中に広まっている感じだ。こんなことで果たしていいものだろうか
。
◆敵視・制裁・対決から融和・交流・共存への道を探れ
あるテレビのキャスターが、総連本部ビルの売買問題に触れ、「これまで何十年も固定資産税を免除してもらっていたのにつけ込んで・・・」という言葉を口にし、総連や関係者について非難めいたコメントを述べるのを聞いたが、危ういかなと感じた。
確かに朝鮮総連は日本にあって地域本部まで含め、領事機能をもつところは、40年以上にわたって事務所建物の固定資産税を免除されてきた。それは、外交関係を結んでいる国ならどこでも実施している、相互的に在外公館の固定資産税を免除し合う措置に準じたもので、総連だけに対する恩典ではない。国交関係のない台湾の駐日代表処も、これに見合って台湾にある日本の民間在外事務所も、ともに相互に享受している外交特権だ。
おそらく小泉前首相の訪朝のあと、とりあえず「廖承志・高崎達之助事務所」方式か、あるいは日台関係にならった在外事務所の交換設置方式かで、正式の国交関係締結前に、下地となる経済交流・民間交流を促進しておこう、いうことになっていたら、相手方は大使館ができるまでは総連をそのまま担当機関とし、日本は新しい民間型の平壌事務所を開設、これに外交特権が与えられることになっていたはずだ。もしそういうことができており、拉致問題発覚のあとも、これを粘り強く現地事務所が同胞保護の問題としてフォローできていたら、拉致問題のその後の局面展開はかなり変わっていたのでないか、と思える。
国が崩壊しようとするとき、あるいは国同士が戦争に向かう危機に突入しようとするとき、無政府状態が引き起こす混乱は、罪のない民衆を、独力で向かい合わねばならない悲劇のなかに突き落とす。北朝鮮はいまそのような危機の淵に臨んでいないだろうか。
そうした状況にある北朝鮮の国家権力と国民、日本にある総連とその傘下の朝鮮籍市民とを、すべて一視同仁することはせず、責任はあるがもう責任能力がないもの、辛うじてにせよ責任を果たそうとしているもの、責任を問うべきでなく、救済が必要なもの、の見分けを丁寧に行い、可能性をもった相手には、敵視ではなく融和の目を向け、制裁でなく交流を、対決と絶交でなく共存と共生を、呼び掛け、民衆が塗炭の苦しみを味わうことになる最悪の事態を回避するよう、最善の努力を追求していく必要がある。
あのアメリカでさえ、核の危機を回避するため、遂に禁じ手まで使って北朝鮮にマカオの銀行からの送金を実行したではないか。1990年、ベルリンの壁崩壊前後、西ドイツ政府は、東ドイツ政府の統治機能を生かしながらその解体を促し、民衆のあいだに敵対や離散などの悲劇が生まれるのを防ぎ、体制を異にする国民の統一的な回収に成功した。
これには、東西ドイツに隣接するポーランドやチェコスロバキアも協力した。日本は今、朝鮮総連に敵視一本槍で対するのでなく、北朝鮮との将来の国交正常化に向けて総連や傘下の在日朝鮮籍市民にどんな役割が期待できるか、彼らにどう対すべきか、韓国政府や在日韓国人団体関係者の意見も聞きながら、向かい合っていくべきではないのか。
そうした道を選ばず、安易に敵対的感情が煽られていくばかりでは、ナチが戦争に国民を駆り立てたとき、ユダヤ人を敵に見立て、彼らへの襲撃まで奨励したのと似たようなことが、現代の日本において、北朝鮮やそれにまつわる団体、人々を相手に起こるのではないか、と危惧する。
そのような不吉な事態が起こらないようにするためにも、マスコミには理性的で冷静な役割の発揮が求められる。6月12日の 第1報以降、マスコミが演じた役割には実は大きな疑問が残る。その役割はマスコミが自覚して演じたものなのか、無自覚のうちに、だれかによって演じさせられたものなのか、それはなんのためだったのかは、18日の東京地裁の判断のあと、検討してみたい。
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